今回は、CYFIRMAが定義する6領域の脅威インテリジェンスを見ていきます。
脅威インテリジェンスは幅広く非常に多くの要素を含んでおり、脅威インテリジェンスをそのまま深く理解し活用するには相応のスキルが必要となります。CYFIRMAでは一般的な組織で活用しやすいよう脅威インテリジェンスを6つの領域にカテゴライズしています。この分類には企業における利活用の視点は勿論のこと、サイバー攻撃を仕掛ける攻撃者の視点を踏まえて定義しています。
図：CYFIRMAの定義する6領域の脅威インテリジェンス
ATTACK SURFACE DISCOVERY（攻撃対象領域の調査）
攻撃者は攻撃ができそうなシステムを常に探索しています。攻撃者が今現在ターゲットとしている組織に対する探索は勿論のこと、将来攻撃を実行する際に使えそうな資産、侵入口となり得るシステムや攻撃者に利益をもたらしそうなシステムなどのリストを作成しています。
守る側の組織では、「攻撃者から見える自組織の資産」を常に把握し、自組織が把握していない外部公開資産がないよう管理することが重要です。
VULNERABILITY INTELLIGENCE（脆弱性に関するインテリジェンス）
「攻撃者が存在し」「攻撃対象となり得る資産があり」「脆弱性が存在する」と、それは組織のリスクとなります。残念ながら攻撃者の存在はコントロールできませんが、自組織の資産に関する脆弱性は対処可能です。自組織の資産に関する情報、例えば不要なポートの開放や稼働しているソフトウェアの開示など、攻撃者にとって有益になる情報は秘匿すべきでしょう。
守る側の組織では、「攻撃者から自組織の資産がどう見えているのか？」を常に把握し、攻撃者に不要な情報を与えないようシステムを管理することが重要です。
BRAND INTELLIGENCE（ブランドに関するインテリジェンス）
時として攻撃者は組織のブランドを悪用します。有名ブランドのSNSの偽アカウントにユーザーを誘導したり、BEC（ビジネスメール詐欺）やホエーリングなどと呼称されますが、役員や決裁者の名前を騙って取引先へのソーシャルエンジニアリングを実行することが常に行われています。
守る側の組織では、そういった悪用されやすい自社のブランドを理解しておくことも重要です。
SITUATIONAL AWARENESS（情勢認識）
攻撃者は多くのリソースを投じて、狙いを定めた国や業界の情報を収集し、必要に応じてターゲット企業を定め攻撃を実行します。彼らはどの業界でどのような最新技術が開発されたか？ある国でシェアが高いソフトウェアは何か？など常に最新の動向に目を配っています。
守る側の組織でも、自組織のリスクの高まりや攻撃者の動機を理解するために、攻撃者と同様に自分たちの国や業界、そして自組織がどう攻撃者から見られているか、自組織を取り巻く脅威情勢の趨勢を理解することが重要です。
DIGITAL RISK PROTECTION（デジタルリスク保護）
残念なことに、いくら自組織でセキュリティ対策を実施していても情報の漏洩は発生します。情報の漏えい元は自組織に限らず、取引先や雇用者、クラウドサービスなどから漏洩することもあります。
攻撃者はこの漏洩してしまった情報も活用します。彼らは常に公開された漏洩情報のデータベースや、リークサイト、情報共有サイトなどから情報を収集しそれを次の攻撃で悪用できないか考えています。
守る側の組織でも、この二次利用される可能性のある情報を定常的にモニタリングし対応することで、リスクを軽減することに繋がります。
CYBER INTELLIGENCE（サイバーインテリジェンス）
ここまでの5つの領域は、攻撃者の視点をもとに分類した脅威インテリジェンスですが、最後の領域は攻撃者そのものです。自組織をターゲットとして攻撃をしてくる可能性のあるハッカーグループ、彼らの動機や目的、TTP（戦術・テクニック・手順）などの攻撃者の情報を得ることが重要です。
守る側の組織では、実際に自組織に被害をもたらす可能性のある攻撃者の情報を理解することで、前段の5つの領域の脅威インテリジェンスがより活用しやすいものとなります。
以上、CYFIRMAの定義する6つの領域の脅威インテリジェンスのご説明でした。脅威インテリジェンスを組織で利活用するためには、単に情報をフィードし理解は組織側に委ねるのではなく、組織側での活用シーンを理解し適切で利用しやすいよう提供される必要があります。
CYFIRMAでは組織のセキュリティ戦略から戦術面まで活用できる、包括的な脅威インテリジェンスを提供しています。ご興味のある方は、どうぞお気軽にお問い合わせください。
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